オンライン内定式で失敗しない！一体感を生む企画のコツとコスト比較

内定式の目的と2026年の最新トレンド

内定式は、企業が内定者に正式に入社の意思を確認し、企業理解を深めてもらう重要なイベントです。2026年現在、新型コロナの5類移行を経て、多くの企業が対面開催に回帰しています。実際に、2025年卒の内定式では85.3%が対面形式を選択しており、オンライン開催は7.1%にとどまっています。このセクションでは、内定式の本来の目的を確認しつつ、対面回帰のトレンドの中でもオンライン開催やハイブリッド開催が有効なケースについて解説します。

内定式の3つの目的

内定式には、大きく分けて3つの重要な目的があります。

まず1つ目は、内定者に歓迎の気持ちを伝えることです。内定を出した企業として、内定者を正式に迎え入れる姿勢を示すことで、入社への期待感を高めます。社長や役員からの直接のメッセージは、内定者にとって「この会社に選ばれた」という実感を与える重要な機会となります。

2つ目は、企業理解を深め、入社意欲を高めることです。事業内容、企業理念、働き方など、内定者がまだ十分に理解していない部分を補完し、入社後のギャップを減らすことができます。企業文化や価値観を伝えることで、内定者が「この会社で働く自分」をより具体的にイメージできるようになります。

3つ目は、内定者同士の交流を促進することです。同期となる仲間との関係性を築くことで、入社への不安を軽減し、入社後のスムーズなコミュニケーションにつながります。同期意識の醸成は、早期離職の防止にも効果があるとされています。

※参考：SV-C「内定式をオンラインでやるなら？内定式の目的とオンラインのメリットデメリット」

2026年、内定式は対面回帰している

2026年現在、内定式は対面開催が主流となっています。リクルートワークス研究所の「就職プロセス調査(2025年卒)」によると、2024年9月1日時点での内定式実施予定形態は、対面実施が85.3%、オンライン実施が7.1%、開催予定なしが4.6%となっています。これは、新型コロナウイルス感染症が5類に移行したことを受け、企業が対面でのコミュニケーションを重視する傾向が強まったことを示しています。

さらに、2024年4月入社の内定式を対象とした調査では、リアル開催(コロナ禍前と同規模)が81.5%に達し、前年比で43.5ポイントも増加しました。これは、企業側が「社風やカルチャーを感じてもらいたい」「同期と交流してほしい」という思いを強く持っていることの表れです。

内定者側の意識も対面開催を支持しています。マイナビキャリアリサーチLabの「2023年卒内定者意識調査」では、内々定式について「対面で実施してほしい」と回答した学生が57.4%(対前年比12.2ポイント増)、内定者懇親会についても55.3%(対前年比14.3ポイント増)が対面開催を希望しています。

このように、企業も内定者も対面開催を求める傾向が明確に現れており、2026年の内定式は対面回帰が一層進んでいると言えます。

※参考：リクルートワークス研究所「就職プロセス調査(2025年卒)」、HRzine、マイナビキャリアリサーチLab「2023年卒内定者意識調査」

それでもオンライン開催やハイブリッド開催が有効な4つのケース

対面回帰が進む中でも、オンライン開催やハイブリッド開催が有効なケースがあります。以下の4つのケースに該当する企業は、オンライン開催やハイブリッド開催を検討する価値があります。

これらのケースに該当する企業は、オンライン開催やハイブリッド開催を選択肢として検討することで、柔軟かつ効果的な内定式を実現できます。

オンライン内定式のメリット・デメリット

オンライン内定式には、コスト削減や参加障壁の低下といったメリットがある一方で、一体感の欠如や交流機会の減少といったデメリットも存在します。このセクションでは、オンライン開催の具体的なメリットとデメリットを整理し、対面開催やハイブリッド開催との比較も含めて、どの開催形態が自社に適しているかを判断するための材料を提供します。特に、コスト面での比較は経営層への提案資料としても活用できる内容となっています。

オンライン開催の3つのメリット

オンライン内定式には、主に3つのメリットがあります。

1つ目は、コスト削減です。対面開催では、会場費、交通費、宿泊費、飲食費など、多額のコストが発生します。特に、全国から内定者を集める場合、交通費や宿泊費だけで数百万円に達することも珍しくありません。オンライン開催では、これらの費用がほとんど不要となり、配信機材費やツール利用料、宅配弁当などの配送費のみで実施できます。具体的なコスト比較については、後述の「対面 vs オンライン vs ハイブリッド：コスト比較表」で詳しく解説します。

2つ目は、参加障壁の低下です。地方や海外に住む内定者にとって、対面開催への参加は移動時間や費用の面で大きな負担となります。オンライン開催であれば、自宅や滞在先から気軽に参加でき、移動時間もゼロになります。また、式典特有の緊張感が苦手な内定者にとっても、自宅からリラックスした状態で参加できるため、心理的な負担が軽減されます。

3つ目は、BCP対策(感染症・災害時の代替手段)です。新型コロナウイルス感染症の経験を通じて、多くの企業がBCP(事業継続計画)の重要性を再認識しました。オンライン開催の体制を整えておくことで、感染症の再流行や自然災害などの緊急時にも内定式を中止せず、柔軟に対応できます。これは、内定者への配慮だけでなく、企業としてのリスクマネジメント能力を示すことにもつながります。

※参考：SV-C「内定式をオンラインでやるなら？内定式の目的とオンラインのメリットデメリット」、バヅクリHR研究所「オンライン内定式とは？実践ノウハウや成功ポイント、7つの事例もご紹介」

オンライン開催の3つのデメリット

オンライン内定式には、いくつかのデメリットも存在します。

1つ目は、一体感・特別感の欠如です。自宅からの参加では、式典特有の緊張感や特別感が薄れてしまいます。内定者にとって、内定式は「社会人になる」という自覚を持つ重要な節目ですが、オンラインではその実感が湧きにくいという声があります。また、対面開催であれば会場の雰囲気や他の内定者の表情から感じ取れる一体感も、オンラインでは得にくくなります。

2つ目は、内定者同士の交流機会の減少です。ゼネラルリサーチの「オンライン内定式のメリットと課題に関する意識調査」によると、人事担当者の36.9%が「内定者同士の交流の減少」を懸念しており、学生の63.1%が「他の内定者と交流できない」ことに不安を感じています。対面開催であれば、休憩時間や懇親会で自然に会話が生まれますが、オンラインでは意図的に交流の場を設けない限り、内定者同士のコミュニケーションはほとんど発生しません。

3つ目は、企業文化・雰囲気が伝わりにくいことです。オンラインでは、企業の文化や社員の人となりを読み取ることが難しく、入社時のミスマッチが発生しやすくなります。特に独自の文化を持つ企業では、対面でのコミュニケーションを通じて文化を体感してもらうことが重要です。オンライン開催では、この「文化の体感」が不足し、入社後に「思っていたのと違った」というギャップが生じる可能性があります。

※参考：ゼネラルリサーチ「オンライン内定式のメリットと課題に関する意識調査」、プレイス&アビリティ「オンライン内定式のメリット・デメリットと満足度を高める3つのポイント」

対面 vs オンライン vs ハイブリッド：コスト比較表

内定式の開催形態を決定する際、コストは重要な判断材料の1つです。ここでは、100名規模の企業を例に、対面開催、オンライン開催、ハイブリッド開催のコストを比較します。

この比較表から、オンライン開催では対面開催と比較して約250万円(83%)のコスト削減が可能であることがわかります。ハイブリッド開催でも約112.5万円(37.5%)の削減効果があり、コストと一体感のバランスを取りたい企業にとって有効な選択肢となります。

ただし、コスト削減だけを重視すると、内定者の満足度低下や内定辞退率の上昇につながる可能性もあります。後述の「内定式と内定辞退率の関係」のセクションで、コストと効果のバランスについて詳しく解説します。

オンライン内定式の成功事例5選

オンライン内定式を成功させるためには、先行企業の事例から学ぶことが重要です。このセクションでは、実際にオンライン内定式を実施し、内定者から高い評価を得た企業の事例を5つ紹介します。各事例では、企業規模や業種、内定者数、プログラム内容、成功のポイントを詳しく解説します。これらの事例を参考に、自社に適したオンライン内定式の形を見つけてください。

事例1：ユナイトアンドグロウ株式会社(内定者参加型)

ユナイトアンドグロウ株式会社は、スタートアップ企業として、内定者10名を対象にオンライン内定式を2日間に分けて実施しました。このケースの最大の特徴は、「みんなで一から一緒に作り上げよう！」というコンセプトのもと、内定者を企画段階から巻き込んだ点にあります。

1日目のプログラムでは、自己紹介クイズやゲームを通じて、内定者同士の距離を縮めました。その後、Zoomのブレイクアウトルーム機能を活用した少人数での座談会を開催し、内定者が自由に会話できる時間を設けました。

2日目のプログラムでは、「ビジョンシート」という独自の取り組みを実施しました。これは、内定者一人ひとりが将来の夢をA3用紙1枚に表現し、それを発表・共有するというものです。内定者が自身のキャリアビジョンを言語化し、仲間と共有することで、互いの理解が深まり、一体感が生まれました。

※参考：キャリアマート「26卒版学生が求める面白いユニークな内定式内容&オンライン内定式事例集」、バヅクリHR研究所「オンライン内定式とは？実践ノウハウや成功ポイント、7つの事例もご紹介」

事例2：ディップ株式会社(大規模開催)

ディップ株式会社は、人材サービス大手として、全国から内定者・社員含め270名が参加する大規模なオンライン内定式を実施しました。大規模開催では、参加者が受け身になりやすいという課題がありますが、ディップ株式会社は動画コンテンツと少人数座談会を組み合わせることで、この課題を克服しました。

プログラムでは、まず企業の理念やカルチャーを伝える動画を上映し、内定者に企業理解を深めてもらいました。次に、新卒採用の様子を写した動画を上映することで、採用プロセスを振り返り、内定者が「なぜ選ばれたのか」を再認識できるようにしました。さらに、内定者が相談して作成した動画も上映し、内定者自身が主体的に参加する機会を設けました。

その後、少人数での座談会を開催し、内定者が先輩社員や同期と直接対話できる時間を確保しました。大規模開催では一方的な配信になりがちですが、このように交流の場を意図的に設けることで、参加者の満足度を高めることができます。

※参考：バヅクリHR研究所「オンライン内定式とは？実践ノウハウや成功ポイント、7つの事例もご紹介」、Digital Workstyle College「オンライン内定式のメリット・デメリットは？各社の事例も紹介」

事例3：株式会社マルハン(トップメッセージの直接伝達)

株式会社マルハンは、アミューズメント業界大手として、社長のメッセージを直接内定者に伝えることを重視したオンライン内定式を実施しました。

プログラムの冒頭では、社長による祝辞と内定者代表による決意表明が本社からライブ中継されました。トップメッセージを直接聞くことで、内定者は企業のビジョンや期待を明確に理解できます。その後、リモート参加の内定者一人ひとりがカメラに向かって決意表明を行い、全員が主役として参加できる構成としました。

さらに、社長を交えたオンライン座談会を開催し、内定者が直接質問できる機会を設けました。また、投票機能などオンライン特有の機能を活用し、参加者が積極的に関与できる工夫も行いました。

※参考：バヅクリHR研究所「オンライン内定式とは？実践ノウハウや成功ポイント、7つの事例もご紹介」

事例4：バレットグループ株式会社(食事配送で一体感)

バレットグループ株式会社は、IT企業として、内定者全員の自宅に同じ食事を配送するという独自の施策を実施しました。オンライン内定式では、物理的な距離があるため一体感を醸成するのが難しいという課題がありますが、「同じ食事を食べる」という体験を共有することで、この課題を克服しました。

また、バレットグループ株式会社は、内定式だけで終わらせず、その後のフォロー体制も充実させています。具体的には、オンラインインターンの実施、人事部メンバーとの月1回の面談、先輩社員とのオンライン懇親会、内定者同士のオンライン飲み会など、オフライン以上にコミュニケーション機会を創出しています。

※参考：バヅクリHR研究所「オンライン内定式とは？実践ノウハウや成功ポイント、7つの事例もご紹介」、Digital Workstyle College「オンライン内定式のメリット・デメリットは？各社の事例も紹介」

事例5：Thinkings株式会社(サプライズ演出と企業理解)

Thinkings株式会社は、コンサルティング企業として、「オンラインでも対面のような『場の共有』と『感情が動く』内定式」をコンセプトに、サプライズ演出を多く取り入れた内定式を実施しました。

プログラムでは、内定者にサプライズを仕掛けることで、記憶に残る体験を提供しました。また、宅食サービスで同じメニューを自宅へ配送し、内定者が同じ食事を楽しみながら参加できるようにしました。さらに、オフィスの様子をLIVE配信するオフィスツアーも実施し、内定者が企業の雰囲気を直接感じられるようにしました。

オンラインでは企業文化が伝わりにくいというデメリットがありますが、オフィスツアーのようなLIVE配信を活用することで、内定者に「この会社で働く自分」を具体的にイメージしてもらうことができます。

※参考：Thinkings株式会社note「オンラインでも。解像度を上げる内定式を。」、バヅクリHR研究所「オンライン内定式とは？実践ノウハウや成功ポイント、7つの事例もご紹介」

内定者フォローでお困りの方は、マネディクにご相談ください。マネディクでは、データドリブンな人材育成を支援し、内定者から新入社員へのスムーズな移行をサポートします。

オンライン内定式を成功させる5つのステップ

オンライン内定式を成功させるためには、計画的なアプローチが不可欠です。このセクションでは、採用課題の抽出から事前準備まで、5つのステップに分けて具体的な実施方法を解説します。各ステップでは、実践的なチェックリストや具体例を提供し、読者がすぐに取り組めるような内容としています。フレームワーク型の構成により、初めてオンライン内定式を企画する担当者でも、迷わず実施できるガイドとなっています。

STEP1：採用課題の抽出

オンライン内定式を成功させる第一歩は、自社の採用課題を明確にすることです。内定式は単なるイベントではなく、採用活動の一環として、特定の課題を解決するための手段として位置づける必要があります。

まず、過去の採用活動を振り返り、以下のような課題がないかを確認しましょう。内定辞退率が高い場合は、内定者が企業に対して十分な魅力を感じていない可能性があります。内定者の企業理解が不足している場合は、事業内容や働き方についての情報提供が不足していると考えられます。同期意識が薄い場合は、内定者同士の交流機会が不足している可能性があります。

これらの課題を明確にすることで、内定式で達成すべき目的が自然と見えてきます。例えば、内定辞退率が高い企業であれば、内定式を通じて企業の魅力を最大限に伝え、入社意欲を高めることが最優先の目的となります。同期意識が薄い企業であれば、内定者同士の交流を促進するプログラムを中心に設計する必要があります。

※参考：nice2meet.us「オンライン内定式で失敗しない5つのポイントを解説！」

STEP2：目的に沿った内定式の設計

採用課題を明確にしたら、次はその課題を解決するための内定式の目的を設定します。目的は、具体的かつ測定可能なものにすることが重要です。

代表的な目的としては、以下の4つがあります。

1. 覚悟感の醸成
「社会人になる」という自覚を持ってもらうことを目指します。社長や役員からのメッセージ、内定者一人ひとりの決意表明などを通じて、内定者に「この会社で働く覚悟」を持ってもらいます。

2. 関係性構築
同期や先輩社員とのつながりを築くことを目指します。ブレイクアウトセッションや座談会を通じて、内定者が安心して入社できる環境を整えます。

3. 働く姿のイメージ形成
入社後の具体的な業務内容や働き方をイメージしてもらうことを目指します。先輩社員の体験談や、オフィスツアーなどを通じて、内定者が「この会社で働く自分」を具体的に想像できるようにします。

4. 安心感の提供
入社への不安を解消することを目指します。人事担当者との1on1面談や、質疑応答の時間を設けることで、内定者の疑問や不安に丁寧に対応します。

これらの目的を設定したら、それぞれの目的を達成するためのプログラムを設計します。

※参考：nice2meet.us「オンライン内定式で失敗しない5つのポイントを解説！」

STEP3：プログラム設計と時間配分

目的が明確になったら、具体的なプログラムを設計します。ここでは、2時間のプログラム例を紹介します。

飽きさせないための工夫としては、30分ごとにコンテンツを切り替えることが重要です。長時間同じ内容が続くと、参加者の集中力が低下します。また、一方的な配信を避け、参加型コンテンツを入れることで、内定者が「視聴者」ではなく「参加者」として関与できるようにします。さらに、チャット機能やリアクション機能を活用し、参加者が気軽にコメントや質問をできる環境を整えます。

※参考：nice2meet.us「オンライン内定式で失敗しない5つのポイントを解説！」、みんコミュ「オンライン内定式のつくりかた。プロが実践した盛り上がるコンテンツを詳しく解説」

STEP4：ツール選定

プログラムが決まったら、次は配信ツールを選定します。ツール選定の際は、参加人数、必要な機能、料金を考慮する必要があります。

主要な配信ツールの比較表は以下の通りです。

参加人数が多い企業や、ブレイクアウトセッションを重視する企業には、Zoomが最適です。既にMicrosoft 365を導入している企業であれば、追加コストなしで利用できるTeamsが選択肢となります。Google Workspaceを導入している企業は、Google Meetを活用できます。

また、内定式だけでなく、その後の内定者フォローも視野に入れる場合は、内定者フォローツールとの連携も検討しましょう。主要なツールとしては、導入シェア第1位の採用管理システム「i-web」、内定者同士の交流や連絡を効率的に行える「内定者パック」、4,000社が導入し国内シェア1位の「Chaku2 NEXT」などがあります。

※参考：アスピック「内定者フォローツール13選。内定辞退防止や管理効率改善に貢献」、内定者パック公式サイト、Wantedly「内定者フォローツール13選｜費用感、機能、強みなどを紹介」

STEP5：事前準備とリハーサル

ツールが決まったら、最後は事前準備とリハーサルです。オンライン内定式では、通信トラブルや進行のミスが発生しやすいため、入念な準備が不可欠です。

リハーサルは、本番と同じ環境で実施することが重要です。音声や映像のチェックはもちろん、進行のシミュレーションを行い、各コンテンツの所要時間を確認します。特に、ブレイクアウトセッションや座談会など、複数の進行が同時に発生する部分は、念入りにリハーサルを行いましょう。

また、通信トラブルが発生した場合の対処法も事前に決めておきます。例えば、配信が途切れた場合は録画配信に切り替える、参加者の音声が聞こえない場合はチャット機能で対応する、などの代替プランを用意しておくことで、本番での混乱を最小限に抑えることができます。

※参考：nice2meet.us「オンライン内定式で失敗しない5つのポイントを解説！」、マックスパート「オンライン入社式・内定式の開催方法をご紹介！リモートでの懇親会参加者に配慮すべき点は？」

ハイブリッド開催の実践ガイド

対面開催とオンライン開催のメリットを両立させる「ハイブリッド開催」は、2026年の新しい選択肢として注目されています。このセクションでは、ハイブリッド開催の具体的な実施方法を解説します。3つの実施パターン、必要な機材やツール、成功のポイントを詳しく説明し、読者がハイブリッド開催を実現できるよう実践的なガイドを提供します。特に、オンライン参加者を疎外させない工夫や、配信品質の確保など、実施上の注意点についても具体的に解説します。

ハイブリッド開催のメリット

ハイブリッド開催とは、対面参加とオンライン参加を組み合わせた開催形態です。対面開催のメリットである一体感や企業文化の体感と、オンライン開催のメリットであるコスト削減や参加障壁の低下を両立できる点が魅力です。

対面参加者は、会場で他の内定者や社員と直接交流し、企業の雰囲気を肌で感じることができます。一方、オンライン参加者は、遠方や海外からでも気軽に参加でき、移動コストや時間を削減できます。このように、参加者の状況に応じて柔軟な参加形態を提供できることが、ハイブリッド開催の最大のメリットです。

また、ハイブリッド開催は、BCPの観点からも有効です。感染症の再流行や自然災害などの緊急時に、一部の参加者がオンラインに切り替えることで、内定式を中止せずに実施できます。このような柔軟性は、企業のリスクマネジメント能力を示すことにもつながります。

ハイブリッド開催の3つの実施パターン

ハイブリッド開催には、企業の状況や目的に応じて、主に3つの実施パターンがあります。

必要な機材・ツール

ハイブリッド開催を実現するためには、対面開催よりも高度な機材とツールが必要です。以下に、主な機材と費用目安を示します。

配信機材としては、高画質カメラ(5万円から10万円)、指向性マイクやピンマイク(3万円から5万円)、配信用PC(既存のものを利用可能)、照明機材(3万円から5万円)が必要です。これらの機材により、オンライン参加者にも高品質な映像と音声を届けることができます。

ツールとしては、ZoomやMicrosoft Teamsなどのウェビナー機能を活用します。特に、Zoomのウェビナー機能は、大人数の参加者を管理しやすく、Q&A機能や投票機能も充実しているため、ハイブリッド開催に適しています。

会場設備としては、大型モニター(オンライン参加者の映像を表示)、スピーカー(オンライン参加者の音声を出力)が必要です。これにより、対面参加者もオンライン参加者の存在を感じることができます。

成功のポイント

ハイブリッド開催を成功させるためには、いくつかの重要なポイントがあります。

※参考：マックスパート「オンライン入社式・内定式の開催方法をご紹介！リモートでの懇親会参加者に配慮すべき点は？」

ハイブリッド開催の設計でお困りの方は、マネディクにご相談ください。マネディクでは、データドリブンな人材育成を支援し、御社の状況に応じた最適な内定式の設計をサポートします。

よくある失敗パターン5選とトラブルシューティング

オンライン内定式では、対面開催とは異なる失敗パターンが存在します。このセクションでは、実際に発生しやすい5つの失敗パターンを紹介し、それぞれの原因、結果、予防策、対処法を詳しく解説します。また、オンライン開催に向かない企業の特徴についても触れ、読者が自社に適した開催形態を判断できるようにします。失敗事例から学ぶことで、読者はリスクを回避し、成功率の高いオンライン内定式を実施できます。

失敗パターン1：一方的な配信で参加者が飽きてしまった

オンライン内定式で最もよくある失敗パターンは、社長挨拶や事業紹介など、長時間の一方的な配信により、参加者が飽きてしまうことです。

原因は、コンテンツが視聴型に偏り、参加型の要素が不足していることです。対面開催であれば会場の雰囲気や他の参加者の反応を感じ取ることができますが、オンラインでは一人で画面を見続けるため、集中力が低下しやすくなります。

結果として、参加者の集中力が低下し、内定式への満足度が下がります。最悪の場合、内定先企業への印象が悪くなり、内定辞退につながる可能性もあります。

予防策としては、30分ごとにコンテンツを切り替える、参加型コンテンツ(クイズ、謎解き、ブレイクアウトセッション)を挟む、チャット機能で質問やコメントを促すなどが有効です。対処法としては、事前にプログラムを見直し、参加型要素を追加することや、司会者が頻繁に呼びかけて参加を促すことが挙げられます。

※参考：nice2meet.us「オンライン内定式で失敗しない5つのポイントを解説！」、プレイス&アビリティ「オンライン内定式のメリット・デメリットと満足度を高める3つのポイント」

失敗パターン2：通信トラブルで進行が止まった

通信環境の不備やツールの不具合により、配信が途切れたり音声が聞こえなくなったりすることも、よくある失敗パターンです。

原因は、企業側または内定者側の通信環境が不安定であることや、配信ツールの設定ミスです。特に、Wi-Fi接続は不安定になりやすく、配信中に接続が切れることがあります。

結果として、進行が中断し、参加者に不満が生じます。特に、社長挨拶や重要な説明の最中にトラブルが発生すると、企業への信頼感が損なわれる可能性があります。

予防策としては、事前の通信環境テスト、バックアップ回線の準備、参加者への事前案内(通信環境の推奨スペック)が有効です。対処法としては、トラブル時の代替プラン(録画配信への切り替えなど)、人事担当者による個別フォロー(チャットや電話で状況確認)を準備しておくことが重要です。

※参考：マックスパート「オンライン入社式・内定式の開催方法をご紹介！リモートでの懇親会参加者に配慮すべき点は？」

失敗パターン3：内定者同士の交流がゼロで不満が出た

プログラムに交流の場を設けていなかったため、内定者同士の交流がゼロで終わってしまうことも、失敗パターンの1つです。

原因は、一方的な配信に終始し、内定者同士がコミュニケーションを取る機会を設けなかったことです。オンライン開催では、意図的に交流の場を設けない限り、内定者同士の会話はほとんど発生しません。

結果として、同期意識が醸成されず、内定者から「他の内定者と話せなかった」「同期がどんな人かわからない」という不満が出ます。これは、入社後のコミュニケーションにも悪影響を及ぼす可能性があります。

予防策としては、ブレイクアウトセッションを必ず設ける、自己紹介やグループワーク、ゲームなどの交流コンテンツを組み込む、内定式後にオンライン懇親会を開催するなどが有効です。対処法としては、内定式後に追加のオンラインイベントを企画する、内定者コミュニティ(Slackチャンネル等)を構築することが挙げられます。

※参考：ゼネラルリサーチ「オンライン内定式のメリットと課題に関する意識調査」

失敗パターン4：企業文化が伝わらず、入社後にミスマッチが発生

オンラインでは企業の雰囲気や文化が伝わりにくく、入社後に「思っていたのと違った」というギャップが生じることがあります。

原因は、オンラインでは視覚情報が限定され、企業の文化や社員の人となりを感じ取ることが難しいことです。対面開催であれば、会場の雰囲気、社員の立ち振る舞い、内定者同士の会話などから、企業文化を自然に感じ取ることができますが、オンラインではそれが困難です。

結果として、入社後にギャップを感じ、早期離職のリスクが高まります。特に独自の文化を持つ企業では、この問題が顕著に現れます。

予防策としては、オフィスツアー動画の配信、社員インタビュー動画の上映、先輩社員との座談会で文化を伝える、内定式後の追加フォロー(オフィス訪問の機会提供)が有効です。対処法としては、入社前研修で企業文化を再度伝える、内定者フォローを強化することが挙げられます。

※参考：プレイス&アビリティ「オンライン内定式のメリット・デメリットと満足度を高める3つのポイント」

失敗パターン5：準備不足で進行がグダグダになった

タイムスケジュールの不備やリハーサル不足により、進行が遅延したり、予定通りに進まなかったりすることも、失敗パターンの1つです。

原因は、詳細なタイムスケジュールを作成していなかった、リハーサルを実施していなかった、進行役や司会者の経験が不足していたことです。オンライン開催では、対面開催以上に進行管理が重要になります。

結果として、進行が遅延し、参加者が退屈します。また、予定時間を大幅に超過すると、参加者に「時間を無駄にした」という印象を与え、企業イメージの低下につながります。

予防策としては、詳細なタイムスケジュールの作成、リハーサルの実施(本番と同じ環境で)、進行役・司会者の事前トレーニング、バックアップ体制の構築が有効です。対処法としては、進行中の柔軟な時間調整、後日お詫びとフォローのメッセージを送信することが挙げられます。

※参考：nice2meet.us「オンライン内定式で失敗しない5つのポイントを解説！」

こんな企業はオンライン開催を避けるべき

オンライン開催にはメリットがある一方で、すべての企業に適しているわけではありません。以下のようなケースに該当する企業は、対面開催を優先すべきです。

内定式と内定者エンゲージメント

内定式は単なるイベントではなく、内定者のエンゲージメントを高め、入社後のパフォーマンスにも影響を与える重要な施策です。このセクションでは、内定式と内定辞退率の関係、入社後のパフォーマンスへの影響、内定式後のフォロープログラムについて解説します。長期的な視点で内定式を位置づけることで、読者は単なるコスト削減や効率化だけでなく、内定者の定着率向上や組織力強化という観点からも、内定式の開催形態を検討できるようになります。

内定式と内定辞退率の関係

内定式の開催形態は、内定辞退率にも影響を与えると考えられます。対面開催では、内定者が企業の雰囲気を直接感じ取り、同期との一体感を醸成できるため、入社への期待感が高まります。一方、オンライン開催では、一体感や特別感が欠如しやすく、内定者の企業へのコミットメントが弱まる可能性があります。

内定辞退を防ぐためには、内定式を通じて企業の魅力を最大限に伝えることが重要です。具体的には、トップメッセージで企業のビジョンを明確に示す、先輩社員との交流で働くイメージを具体化する、内定者同士の交流で同期意識を醸成する、内定者の不安を解消する機会を設けるなどが有効です。

また、内定式だけで完結させるのではなく、その後の継続的なフォローも重要です。次のセクションで詳しく解説するフォロープログラムを実施することで、内定辞退率を低減できます。

入社後のパフォーマンスへの影響

内定式の開催形態は、入社後のパフォーマンスにも影響を与える可能性があります。対面内定式を経験した内定者は、同期との関係性が強く、企業文化への適応が速い傾向があります。一方、オンライン内定式を経験した内定者は、同期との関係性が薄く、企業文化への適応に時間がかかる傾向があります。

ただし、これはオンライン開催が劣っているという意味ではありません。オンライン内定式を実施した場合は、入社後の丁寧なオンボーディングが必須となります。具体的には、OJT(On-the-Job Training)、メンター制度、1on1の実施などにより、入社後のフォローを強化することで、オンライン内定式のデメリットを補完できます。

内定式後のフォロープログラム

内定式で終わらせず、継続的なフォローを実施することが、内定者エンゲージメントの向上につながります。フォロープログラムの例としては、以下のようなものがあります。

これらのフォロープログラムを実施する際には、内定者フォローツールの活用も効果的です。i-web、内定者パック、Chaku2 NEXTなどのツールを活用することで、内定者とのコミュニケーションを効率的に管理できます。

※参考：バヅクリHR研究所「オンライン内定式とは？実践ノウハウや成功ポイント、7つの事例もご紹介」、Wantedly「内定者フォローツール13選｜費用感、機能、強みなどを紹介」

まとめ

本記事では、オンライン内定式の実施方法について、2026年の最新トレンドを踏まえながら解説しました。

2026年現在、内定式は対面開催が主流となっていますが、グローバル採用を実施している企業、全国に拠点がある企業、コスト制約が厳しい中小企業、BCPの一環として考える企業にとっては、オンライン開催やハイブリッド開催が有効な選択肢となります。

オンライン開催には、コスト削減、参加障壁の低下、BCP対策というメリットがある一方で、一体感の欠如、交流機会の減少、企業文化の伝わりにくさというデメリットも存在します。これらのデメリットを克服するためには、双方向コミュニケーションの設計、交流機会の意図的な創出、食事を通じた一体感の醸成などの工夫が必要です。

オンライン内定式を成功させるためには、採用課題の抽出、目的に沿った設計、プログラム設計、ツール選定、事前準備とリハーサルという5つのステップを踏むことが重要です。また、ハイブリッド開催は、対面とオンラインのメリットを両立できる新しい選択肢として注目されています。

失敗パターンを事前に把握し、適切な予防策を講じることで、リスクを回避し、成功率の高いオンライン内定式を実施できます。また、内定式は単なるイベントではなく、内定者エンゲージメントを高め、入社後のパフォーマンスにも影響を与える重要な施策です。内定式後の継続的なフォローを実施することで、内定辞退率を低減し、組織力を強化できます。

自社の状況や内定者のニーズに応じて、最適な開催形態を選択し、内定者にとって価値のある内定式を実現しましょう。